MRI装置における減価償却費と耐用年数

2021.01.27

診断用機器

医療の現場に欠かせない装置の一つ「MRI」。強力な磁力をあてる事によって断層画像として撮影し、どの個所に異常が認められているかを判明できる機械です。今回は、MRI装置に対する耐用年数と減価償却費についてお話します。

あらゆる場所の動きをチェックする

MRI装置は内部の細胞組織に対する状態を把握するために必要な装置で、磁気と電波の二つを使って撮影を行うため内部の仕組みは異なっています。また、放射線を使わずに済むため、安全性についてもこちらが高くなっています。

MRI装置の耐用年数

すべての物品に関して適用されるのが耐用年数と減価償却であり、税務上に大きく関与されますので、対象の資産については完了までの間に行う年数のほか、ある一定の期間で償却完了となるのかを見極める必要が出てくるため、種類によって細分化されています。

法定耐用年数は税務上の使用期間であり、導入から寿命までの間に稼働できるのが物理的耐用年数の場合は「耐用期間」として区別しています。

耐用年数については経過後も価値がなくなるわけではなく、あくまでも目安として定められていますので、使い終わるのはいつまでかかるのか法令によって定義された減価償却中の期間を考えながら使用するのが目安とされています。

医療機器全般

法定耐用年数は6年と定義されています。MRIを導入した価格が約1億5,000万円を割って算出した数値が2,500万円であり、それを毎年減らしていくことにより6年後には帳簿価格が0円として計算されます。

資産価額からの減価法は現金(預金)として減らせませんので、固定資産価格を減価償却費に換算していくため、費用への変化により毎年減少となり最終的には経費計上を終えたと解釈されます。

MRIを入れてから10年間使うことを前提に計算する場合は、損益とキャッシュフロー、ふたつのシミュレーションで対応し、前者は医業に対して収入と費用をもって計算します。借入金支払い収益と減価償却費双方を計上した場合、初年度は黒字で始まりますが、それを10年間における収益を合算すると最終的には利益が発生します。

フリーキャッシュフローは最初から数年間は赤字の状態なのは返済分の金額ですが、それが完済すると黒字へと転換され最終的には増益となるのは前者と同じです。

しかし、注意点は時間と金利の関係に注意し、長期運用は金利を考慮する必要があるほか、現在の価値に換算してから現在と将来ふたつの「価値」として、ディスカウントキャッシュフロー法での投資評価(収支残高を現在価値に置き換え、回収・投資とふたつの額を比較する方法)までも行い、将来価値からの逆算をもって検査目標の設定も行うため、MRI装置導入時の設備投資のほか、事業の計画としても考えましょう。