医療機器による電子処方とは？管理や扱う際の注意点を解説

医療機器と電子処方の連携は、医療DXの基幹インフラとして欠かせません

従来までであれば、電子処方は医薬品のみを対象としていました。

しかし、現在ではプログラム医療機器（SaMD）や高度な家庭用医療機器を処方する際にも適用されます。

医療機器と電子処方の融合は、安全性向上と利便性を飛躍的に高める体制が整備を進め、医療の個別化とデジタル担保を象徴するともいえます。

そこで、医療機器による電子処方について、管理や扱う際の注意点を解説します。

プログラム医療機器による電子処方

治療用アプリなどのプログラム医療機器は、電子処方箋を通じて発行・管理されています。

たとえば、高血圧症・禁煙治療・不眠症などを治療する専用アプリを使ったデジタル治療は、医師の電子処方箋発行のもとで、マイナポータルを通じて処方されます。

また、一部のSaMDは調剤薬局の服薬指導とセット処方となります。

電子処方箋管理サービスを導入し、患者の使用するデジタル医療機器などを把握した上で、薬剤師から最適なアドバイスが行われます。

電子処方による医療機器の管理

電子処方は、継続して使用する以下の医療機器や管理医療機器にも活用されています。

・血糖値測定器のチップや針

・インスリンポンプの関連部品

・ストーマ装具（人工肛門）など

上記のような繰り返し必要となる消耗品の処方も電子化されました。

重複処方防止やマイナンバー連携による給付管理が標準化されたといえます。

また、電子処方箋の医療機器の仕様や型番データの管理が適切に行われることで、不適切な互換品の使用によるリスクも軽減されます。

電子処方による生体データの結びつけ

電子処方は、医療機器から得ることのできる生体データにより、スムーズなオンライン診療を可能とします。

医師が通信機能付き医療機器（IoMT）から取得した生体データを医師が確認し、リアルタイムで電子処方箋の変更や追加など微調整できます。

診察からアプリなどの医療機器の処方、使用するデータのフィードバックまで、デジタルで完結させられるため、場所を選ばずに質の高い医療の受診を実現しているといえます。

電子処方の注意点

電子処方は、医薬品以上に高度で正確な管理が求められることに注意しましょう。

医師が電子処方箋を発行する際、医師資格の証明となるHPKI（保健医療福祉分野公開鍵基盤）カードによる電子署名は欠かせません。

なお、デジタル庁推進の共通基盤によって、データ改ざんを防ぐことも徹底されています。