医療機器とマイナンバーの連携｜メリットとデメリットを簡単に紹介

医療機器とマイナンバー（個人番号）が連携することで、日本の医療DX（デジタルトランスフォーメーション）の基盤となるインフラになります。

マイナンバーカードは、単なる身分証明の手段ではなく、医療機器から得ることのできる生体データや個人医療履歴を結びつけるマイナ保険証として、新たな役割を担うことになるでしょう。

最適な医療を実現する上で欠かせないと考えられていたマイナ保険証ですが、実際には様々な課題が浮き彫りになり、マイナンバーカードと保険証の紐づけを解消するケースも増えています。

そこで、医療機器とマイナンバーの連携について、メリットとデメリットを簡単に紹介します。

マイナンバーを軸とした医療情報との連携

マイナンバーを軸とした医療情報との連携の高度化は、デジタル庁と厚生労働省が推進する「全国医療情報プラットフォーム」によるものです。

病院内には、CT・MRI・超音波診断装置など、多岐に渡る大型医療機器があります。

この大型医療機器で撮影した画像や解析結果は、クラウド上のマイナポータルを経由して管理されます。

クラウド管理により、救急搬送や転院のタイミングにおいて、過去の精密検査データを参照できるため、重複検査の防止やスムーズな診断を可能とします。

また、家庭用医療機器で測定したデータも、マイナポータルと連携するPHRアプリを通じて統合されているため、リアルタイムで健康状態を知ることができます。

医療とマイナンバーの連携によるメリット

医療とマイナンバーが連携することで、AI活用のプログラム医療機器（SaMD）の精度は飛躍的に向上しました。

医療機器データの送信や閲覧において、マイナンバーカードでの公的個人認証（JPKI）を使えば、データ改ざんやなりすましを防ぐことができます。

また、マイナンバーに記録された投薬履歴や特定健診の結果をAIが解析して、最適化された治療アシストが提供されることもメリットです。

医療とマイナンバーの連携のデメリット

医療とマイナンバー制度が連携することは、厳格な本人確認による安全性の砦となりえます。

しかし、医療とマイナンバーの連携が進む一方、次のデメリットが懸念されています。

機密性の高い医療機器データとマイナンバーの紐付けへの不安を感じる方は少なくないため、一旦紐づけたマイナ保険証を解除する動きも見られます。

そのため、デジタル庁公式サイトやマイナポータルを通じて、データ利用範囲やセキュリティ対策に関する情報などを公開しているようです。